国際規格に準拠し、欧州大規模病院で10年以上採用されるサイレックスのワイヤレスブリッジ
医療現場におけるネットワーク接続は、患者の命を守るために「絶対に止められない」基盤です。
わたしたちは、日本発のメーカーとして国内外で医療向け接続ソリューションを提供してきました。今回は、欧州最大級の大学病院 Charité（ベルリン）での導入実績を中心に、海外でも選ばれる理由をご紹介します。
欧州最大級の大学病院「Charité」での採用
ベルリンに拠点を置く Charité – Universitätsmedizin Berlin は、ヨーロッパ最大級の大学病院として知られています。
4つのキャンパスにまたがり、100以上の診療科、20,000人を超えるスタッフ、そして35,000台以上のデバイスを日々運用するその規模は、まさに「医療ネットワークの縮図」と言えます。
こうした巨大な医療機関において、ネットワークの安定性とセキュリティは患者ケアに直結する最重要課題です。Charitéでは、従来の有線LANベースの医療機器ネットワークを、より柔軟で拡張性の高い無線インフラへ移行するプロジェクトが進められていました。しかし、その過程で立ちはだかったのが厳格なEAP-TLS認証要件※１です。
Charité の IT チームが解決策を探す中で、まずは既存のネットワークパートナーが提供する WLAN ブリッジを試しましたが、EAP-TLS には対応していませんでした。そこでサイレックスの SX-BR-4600WAN に出会い、試験的に導入して検証を行ったところ、Charité が認証用に発行している証明書を用いて医療機器を WLAN システムに接続できることを確認できました。結果は良好で、一般的なソリューションでは対応が難しいこの要件に対し、サイレックスのワイヤレスブリッジが確実な解決策として選ばれました。
有線LAN対応の機器を無線LANによって接続する無線LANコンバーター。
企業や医療機関で使われる高度な認証方式
IEEE 802.1X (EAP-PEAP, EAP-TLS, EAP-TTLS, EAP-FAST, EAP-LEAP)に対応したSX-BR-4600WAN
CharitéのITチームが評価したのは、単に「動作する」ことではありません。短期間で要件を満たすことを検証でき、現場に負担をかけずに導入できた という点が決め手となりました。結果として、患者ケアを止めることなく、既存のセキュリティポリシーに準拠した形で無線化を実現できたのです。
※１：EAP-TLSの詳細については Wireless・のおと「EAPのはなし(2)」をご覧ください
現場の課題から生まれた柔軟な改善
サイレックスのブリッジを現場に初めて導入した際、AC アダプタによる電源供給は日常利用には適さないことが判明しました。SX-BR-4600WAN は 5V 電源で動作するため、Charité のチームは医療機器の USBポートから給電する方法を選択しました。その結果、医療機器を搭載したモバイルカートを電源やLANケーブルに縛られずに運用できるようになりました。 医療機器をイーサネットケーブルや電源ケーブルから解放することで、看護師や医師はケーブルを持ち運んだり、LANソケットや電源コンセントを探したりする必要がなくなりました。さらに、誤ってケーブルを抜かず機器を移動させても、LANポートが壁から引きちぎられるといった事故も防げるようになりました。
10年以上にわたる継続的なパートナーシップ
Charitéでの採用以来、両社の関係は10年以上にわたって続いています。サイレックスのワイヤレスブリッジは、SX-BR-4600WANから最新のBR-500ACまで、4世代にわたり継続して採用されています。 その背景にあるのは、単なる製品更新ではなく、規制や技術要件の変化に即応できる柔軟性です。たとえば、ドイツ連邦情報セキュリティ局（BSI）がTLS1.0からTLS1.2への移行を義務化した際も、サイレックスは迅速にファームウェアを更新。Charitéはシステムを止めることなく、最新のセキュリティ要件に準拠し続けることができました。
現在では、サイレックスは TLSv1.2 に対応し、WPA3-Enterprise（128ビットモード）をサポートする最新のエンタープライズ向けワイヤレスブリッジ BR-500AC を提供しています。
サイレックスのワイヤレスブリッジは、EAP-TLSといった国際的に厳格な認証要件に確実に対応し、規制や標準の変化にも迅速に追随してきました。さらに、現場の運用課題を解決する工夫を重ねることで、欧州最大級の大学病院において10年以上にわたり継続的に採用されています。
「国際基準に応える堅実な技術力」と「海外での長期的な実績」。この両立こそが、グローバルに通用する信頼の証です。
※本事例は海外での導入実績を紹介したものであり、日本国内での導入にあたっては要件や環境が異なる場合があります。 詳細については弊社までお問い合わせください。
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